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仮想通貨取引の基礎知識

ビットコインとは

基礎知識 2018年4月15日 投稿

ビットコインは2008年に発表された「サトシ・ナカモト」を名乗る謎の人物の論文がきっかけとなり誕生しました。名前だけで想像すれば、世界初の仮想通貨(暗号資産)は日本人が作り出したことになります。しかし、多くの専門家たちの間では「サトシ・ナカモト」は偽名に過ぎず、プロジェクトの規模からいって個人ではなく開発チーム全体のコードネームではないか、と考えられています。論文発表の翌2009年に最初のビットコインが発行され、2010年にはアメリカフロリダ州でプログラマーがピザ2枚を1万ビットコインで購入しました。これが最初のビットコインを用いた商取引と言われています。この後、当時日本円で数十円程度の価値しかなかったビットコインの価値は2011年から一気に高騰していきました。具体的には2011年に、交換レートが一時32ドルにまて急騰、この時はすぐに2ドルまで暴落しますが、2012年には266ドルまで再び上昇、再び暴落するも50ドルと前年を大きく上回る水準を維持します。そして2013年にはビットコイン全体の時価総額が1兆円にまで到達。その後もビットコインは当局の規制報道や盗難事件などによって時折り暴落しながらも順調に成長、2017年には1ビットコイン=2700ドルにまで上昇しました。もしも2009年に前述のプログラマーがピザを買わずに持ち続けていれば、彼はそれだけで20億円以上の資産を手にしていたことになります。

ビットコインでできること

ビットコインの役割は、大きく分けて2つです。第1に、現金に交換すること、第2に、現実の現金のように商品やサービスの購入代金として決済に使用することです。

一般的な日本人にとって仮想通貨(暗号資産)は「金融商品として売り買いすることで利益を得るもの」ですが、「仮想通貨(暗号資産)」と呼ばれていることからわかるように、それらは副次的な機能です。本質的な機能としては、取引の決済機能にあります。(全ての仮想通貨(暗号資産)がそうであるわけではなく、例外もあります) 決済に仮想通貨(暗号資産)を利用するメリットとしては、なんといっても、その流動性の高さが挙げられます。既存の金融機関のような、送金の折の手続きや作業が発生しないため、特に国際間での送金に関しては、これまでとは比較にならないほどの素早い動きが可能となります。しかも為替変動を気にする必要がありません。もちろん、それに伴った手数料も必要としないのは、利用者にとって非常に大きなメリットといえます。近い将来、この仕組みが世界的に広まれば、例えば、日本から東南アジアの貧しい子供達に日常的に数百円の募金、といったことも気軽に行えるようになるでしょう。しかし、こうした革新的な技術な誕生が、金融の世界における革命として取りざたされる一方、既存の金融機関がその存在意義を問われることとなりました。こうした、既存のインフラの意義を問い直し、新たな経済のルールをもたらす可能性をもつ将来的な意義は、ビットコインの価値を強く堅持させている要因の一つといえるでしょう。

ビットコインが仮想通貨(暗号資産)の代名詞になった理由

ビットコインが仮想通貨(暗号資産)の代名詞になった理由として最もシンプルなものは、ビットコインが世界初の仮想通貨(暗号資産)だったことにあります。世界初の仮想通貨(暗号資産)だったことは、まだ選択肢の脆弱だった当時の暗号通貨市場において、ビットコインに強い信頼感をもたらしていました。その折に、財政破綻を起こしたキプロス共和国の国民や、中国の富裕層などの、国際通貨への両替手段の受け皿となったことで、その取引量が圧倒的に増加したのです。量と信頼で先行したビットコインは、他の新興の通貨にとっても、「ビットコインと交換できる」ことで他の通貨の価値を担保する存在へと成長、基軸通貨としての機能を果たすことになっていきました。現在、世界には数千を超える仮想通貨(暗号資産)が存在しており、中にはオリジナルであるビットコインを超える機能性を持つものも少なくありません。しかし、まだまだその信頼性や将来性が不透明な仮想通貨(暗号資産)市場において、最も長い取り扱いの歴史を持つビットコインは仮想通貨(暗号資産)という技術そのものの価値や信頼性を象徴するといっても過言ではありません。

まとめ

ビットコインは正体不明の謎の人物サトシ・ナカモトの論文がきっかけとなり誕生した世界初の仮想通貨(暗号資産)です。 誕生した当初はピザ一枚の価値しかなかったビットコインも、高騰と暴落を繰り返しながら成長、その時価総額は10兆円を超えています。これは、トヨタ自動車などの世界的大企業の時価総額をも上回る巨大市場です。 現在、ビットコインは主に金融商品として、途上国では資産の保護や海外送金などに利用されることが主ですが、今後は一般社会においての決済機能の拡充が期待されています。 仮想通貨(暗号資産)は今後も様々な機能の通貨が誕生していくことが予想されます。しかし、一方では仮想通貨(暗号資産)を象徴する存在として「ビットコイン」という共通認識が定着した以上、今後も市場の主要銘柄であり続けることに疑いはないでしょう。

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